マーケティングで覚えておくべきBtoC、BtoBtoC、DtoCなどの違い
- 2018/12/12
- 売る
BtoBやBtoC、DtoCといった用語をインターネット上でもよく目にますが、これらはマーケティングを行う上で必ず覚えておくべき用語です。
それぞれの意味や違いについて、把握しておきましょう。
BtoBやBtoC、DtoCとは？
これらはすべてマーケティングに関する用語で、商取引が行われる形態および対象の関係性を表すものです。
関連してよく使われる用語として、主に次のようなものが挙げられます。
大文字表記のB、C、D、G、EはそれぞれBusiness(企業)、Consumer(消費者)、Direct(直接)、Government(政府)、Employee(従業員)を表します。
そしてそれらの間に小文字で表記される「to」は、行為や作用の対象を表す前置詞です。
つまりBtoBは「企業から企業」に対して行われる企業間取引、BtoCは「企業から消費者」に対して行われる対消費者間取引という意味になります。
BtoBは簡略化してB2Bと表記されることもあるので、覚えておきましょう。
それぞれの意味について簡単に解説していきます。
企業と企業の間で行われる取引です。
サービスや製品が消費者に届くまでの過程においては、様々な企業間で取引が行われるのが普通です。ここでいう企業は製造業者から卸売業者、小売業者までを幅広く含み、それらの間で行われる取引はすべてBtoBということができます。
企業から消費者に対して行われる取引で、いわゆる小売りを指します。
百貨店やスーパーマーケット、家電量販店などの一般的な小売店で商品が消費者に販売される取引はこのBtoCに該当します。
(Business-to-Business-to-Consumer、企業対BtoC企業間取引)
BtoCを行っている企業に対して行うビジネスを指します。
主な目的は、販売促進のための支援活動や様々なソリューションを提供することです。
次のような取引はBtoBtoCの代表例に挙げられます。
★メーカーに部品や材料を納入している業者が最新のトレンドを元に行う提案
★企業の経営者や役員に対して行うコンサルティング
★ECサイトの制作
一般消費者から一般消費者へ向けて行われる取引です。
個人間で売買が行われるインターネットオークションや、フリーマーケットなどはこのCtoCにあたります。
企画、製造した自社商品を店舗や自社のECサイトなどを通じて、直接顧客へ販売するビジネスモデルです。
いわゆるメーカー直販の形で、卸売業者や小売業者を介する際に発生する手間やマージンなどを省けるというメリットがあります。
SNSの発展も手伝って、Eコマースでは増えている形です。
企業と政府や自治体、公共機関などを対象に行う取引です。
近年この分野でのEコマースも急速に進んでおり、公共事業などに関する取引が活発化しています。
企業が従業員に対して行う取引です。
自社製品の販売や社員教育の実施、その他福利厚生に関するものなどが挙げられます。
BtoC、BtoBの例
これらの用語は取引の種類を表すもので、企業の事業活動を決定するものではありません。
ひとつの企業が行う事業活動の中でも様々な取引が行われているのです。
自動車の製造を例に挙げると、メーカーは車の製造から販売までのすべてを自社で行っているわけではありません。消費者に車が販売されるまでの過程において、複数の業者間で取引が行われています。
タイヤや窓ガラスといった部品は各メーカーから購入しますし、その各メーカーも部品を作るための原材料を原材料メーカーから購入しているのです。
販売もカーメーカーが直接行うわけではなく、ディーラーと呼ばれる販売店が間に入って消費者に小売りする形が一般的です。
この例ではディーラーと一般消費者の間で行われるのがBtoC、カーメーカーや各業者間で行われるのがBtoBということになります。
取引の形によって変わるマーケティングの方法
ビジネスを行ううえで、取引相手の特性を意識することは極めて重要です。個人を相手にするのか、企業を相手にするのかによって必要な戦略や金額の規模が大きく変わってくるためです。
消費者を対象に行うBtoCでは、商品やサービスの価値を高めるブランディングが求められますが、その過程にあるBtoBでは企業に対する技術力のアピールが重視される傾向にあります。
対企業で行われるBtoBでは、一般消費者を相手に行われるBtoCの場合に比べて扱われる商品単価も高く、20倍前後になるともいわれています。
このような特性を理解した上でそれぞれに適したマーケティングを行えるかどうかで、最終的な成果は大きく違ってくるのです。
商取引を行う形態には様々なものがありますが、今回ご紹介したものがすべてではありません。今後も新しいビジネスの形は誕生していくでしょう。肝心なのは、それぞれの特性に応じた適切なマーケティングを行う必要があるということです。
